農業・教育・文化・経済という4つの柱で日本の未来を明るくしていこう。そうした志を持つ中小企業の経営者たちが集い、学び、自然農法や文化交流といったユニークな活動に取り組むのが「豈（やまと）プロジェクト」。2026年、その展開はより多くの仲間とともに世界へ広がります。
関西万博から北極圏、そしてドバイへ！和太鼓の音が響き渡る
日本経済の99.7％を占める中小企業の経営者たちが結束し、自ら和太鼓の演奏に取り組んで日本の伝統文化や祭りの文化を継承したり、耕作放棄地を再生させて食料自給率の向上をめざす社会貢献活動「豈プロジェクト」をご存知でしょうか？
豈プロジェクトは2021年、企業研修や経営コンサルティングを行う株式会社ワールドユーアカデミーの代表取締役・仲村恵子さんの主宰で始まった活動です。同社は「人生も仕事も豊かにする」志経営の学び舎として知られており、豈プロジェクトは、志経営によって自社の利益を大きく改善させた中小企業経営者たちの組織「ヒーローズクラブ」が中心となってスタートしました。
その理念は「農業・教育・文化・経済」の4分野で社会課題解決に取り組み「日本を元気に、未来の子どもたちに美しい日本を残す」こと。
とくに文化活動として取り組む和太鼓は、日光東照宮や出雲大社にて3年連続で奉納演奏するという実績を持ち、近年、和太鼓チームはドバイ・ブルジュパークで開催される日本文化フェスティバル「ジャパンカルチャーコン」や北極圏に位置するカナダ・ユーコン州の伝統的な民族フェスティバルでも迫力のステージを披露しています。
その和太鼓チーム、2025年は大阪・関西万博にも登場。5月26日、万博のメイン会場「シャインハット」で開催された創生神楽「THE SAIVIOUR」のオープニングアクトとして演奏を披露し、1900人の満員の観客を沸かせました。
さらに10月、豈プロジェクトのメンバーたちは創生神楽の表博耀氏とともに再び海を超え、スペインのカタルーニャへ。世界遺産にも登録されているカタルーニャ音楽堂で和太鼓を奏で、黒いマリア像で知られるモンセラート修道院前の円形広場での神楽奉納にも参加するなど、人種や国境を超えた精力的な文化交流を実践しています。
「西欧のカトリックも、中東のイスラム教も北極圏のファースト・ネーションの方々も、皮膚の色や言葉や宗教は違いますが、私たちの活動のテーマは、そうした違いを乗り越えて心の交流を図ることです。
今回もカタルーニャの子どもたちが奉納演目のひとつ『鈴舞』に参加してくれましたが、その笑顔を見ていたら、結局、平和や愛、優しさが大切なものだということに変わりはない。この数年間の活動の中で、それを体現できるのは、私たち日本人の和合の精神だと実感しています」（仲村恵子代表）
食料自給率向上をめざす！豈プロジェクトが取り組む新たな自然農とは
和太鼓チームの国境を超えた活躍が話題を呼び、国内から世界へと活動のフェーズを進める豈プロジェクトですが、身近な「食」に関する課題に関しても「自然農」という新たなチャレンジを開始しています。
豈プロジェクトでは「食料自給率の低下」や「農業従事者の高齢化・後継者不足」、「耕作放棄地」といった日本の農業を取り巻く問題に対して、中小企業ができることは何か、さまざまなプロジェクトに取り組んできました。
2021年には栃木県塩谷町にて有機農家が安心して経営を続けられるよう、中小企業経営者自らが労働力として農業に従事したり、販路の確保を行うといった「神宝米プロジェクト」をスタート。
2023年には、屋久島で耕作放棄地となっていた4,000坪の茶畑を復興するなど多くの成果を生み出しています。
その新たな展開として取り組んだのが、草マルチによる自然農の実践です。通常、野菜を栽培するには、畑を耕し肥料を混ぜて土壌改良を行い、畝を作って種をまいたりや苗を植え、ビニールマルチなどで覆って保温や雑草対策を行いますが、自然農の場合、土を耕したり化学肥料や農薬を用いることはありません。
自然農は、大量の刈り取った雑草を畝に敷き、その中に種や苗を入れて育てるシンプルな農法で、敷いた雑草がマルチの役割を果たすと同時に微生物の餌となり、その自然の作用で土を豊かにしていくもの。
「自然農は雑草そのものを肥料にするので、たくさんの草が必要になるわけですよ。屋久島の耕作放棄地はものすごい量の雑草が生えているので、それで草マルチを作って野菜の苗を入れておく。そして再び屋久島を訪れると、野菜がすくすく育っているんです。雑草が大量にある土地なら誰でも簡単に、安心安全な野菜作りを始められるんですよね」（仲村代表）
自然農は都市部でもできるのでは？ そう考えたメンバーは、2025年9月より、立川・昭和記念公園の雑草の生い茂る一角を活用し、一般参加者とともに自然農体験をスタート。食料自給率が38％を切るとされている日本で、都市型農業の新たな可能性を見出しています。
「耕作放棄地を国が市町村に貸し出して、それを市民が使えるようにするという仕組みができれば理想的ですよね。私たちは『日本中小企業経営審議会』という一般社団法人を立ち上げていますので、賛同していただける方は、審議会にご参加いただければと思いますし、今後は市町村にも働きかけて、そうした答申を行っていきたいと考えています」（仲村代表）
1月の日本橋フォーラムでは、さらなる高みへ向けた活動方針を発表
日本を元気にする豈プロジェクト活動は、昨年度、東久邇宮文化褒賞の受賞という形でも結実。日本中小企業経営審議会の賛同企業も現在1,140社に達し、賛同会員は1400名を超えています。
日本中小企業経営審議会の賛同会員は、企業経営者のみならず、一般社員やフリーランス、学生の方など、どなたでも無料で登録可能ですので、興味のある方は日本中小企業経営審議会のウェブサイトから申し込むといいでしょう。農業体験のほかにも日本の未来が学べる講演会を多数実施しています。
また、和太鼓演奏の熱いステージを含め、豈プロジェクトの活動内容をより詳しく知りたい方は豈プロジェクト公演へ足を運ぶのがおすすめ。豈プロジェクトでは、1年を通して首都圏を中心に豈プロジェクト公演を開催しており、2026年の最初の公演は「日本橋フォーラム」と名うって1月27日（火）、日本橋公会堂にて開催されます。
「中小企業が世界との交流や社会貢献に取り組むだなんて『そんなことより自社の儲けを考えろ』と思うのがふつうかもしれません。実際に私たちのメンバーでも社内からそうした声があった会社もありますし、もちろん一企業では難しいでしょう。でも、それが数社、数十社と団結し手を取り合えば実現できるんですよ。むしろ自社の利益ばかりを追求するから社員も幸せにはならないし、ピンチになると行き詰まってしまう」と仲村代表。
「物事を長期的に見れば、戦争も震災もパンデミックもありますし、会社の危機はそれらと深く関わっていますよね。そうしたとき生き残れるかどうかは、お金ではなく信頼や愛情なんだと思います。近江商人には『三方良し』という経営哲学がありますよね。徳を積むじゃないですけど、自分たちの会社もお客様も、そして社会も良くするといった志で活動すること、日本の課題を自分事として捉えて日本を元気にすることは、会社を元気にすることに直結しているんです」（仲村代表）
日本橋フォーラムは、和太鼓演奏はもちろん、ゲストによる特別講演やパネルディスカッションが行われ、「日本創生から世界へ」といった新たなスローガンのもと始動する豈プロジェクトの2026年の活動方針も発表予定です。 中小企業経営者たちの社会貢献がどのように広がっていくのか、豈プロジェクトの動向に注目です。
■豈プロジェクト 日本橋フォーラム
開催日時：2026年1月27日（火曜）14時～17時30分
第一部 日本創生フォーラム
第二部 豈プロジェクト公演
※終了時間は変更になる場合があります。
受付時間：13時～13時45分
会場：日本橋公会堂（中央区日本橋蛎殻町一丁目31番1号）
ゲスト：林千勝氏（近現代史研究科）、渕上智信氏（株式会社ガイアシステム 代表取締役会長）、山崎伸治氏（株式会社ソーシャルマーケティング研究所）
詳細・チケット購入
https://yamato.world-u.com/eventlist/2100/
■日本中小企業経営審議会ホームページ
https://japan-sbc.co.jp/
■ワールドユーアカデミーホームページ
https://world-u.com/
