日本から消える「魚食」――尋常ならない危機感に市民たちが動き出した

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日本人の魚を食べる量が減り続けています。ひとり1日当たり摂取量は2006年に肉類が魚介類を上回り、各家庭での支出金額も減少の一途。「今こそお魚の良さを見直したい」と、民間や市民レベルでの取り組みも始まっています。

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魚の消費量は「ピーク時の6割程度」に

 海洋国・日本で、魚を食べる量が年々減り続けています。

 水産庁の「水産白書」などによると、食用魚介類のひとり1年当たり消費量が肉類に追い抜かれたのは2006(平成18)年度。魚介類消費量は2001(平成13)年度の40.2㎏を境に減少を続け、最新の2017年度データでは24.4kg。ピーク時の6割程度にまで落ち込みました。これは、戦後復興を遂げ「オリンピック景気」に湧いた1960年代前半とほぼ同じ水準とのことです。

日本になじみの深いはずの「魚食」。ひとり当たりの魚の消費量は、2017年度にピーク時の6割程度に(画像:写真AC)

 年代別では、70歳以上の消費量が最も多く1日当たり81.5g。以下、世代が若くなるほどその量は少なくなり、50代では68.8g、40代は53.3g、30代は51.1g、20代では49.5g(いずれも2017年度データ)。そしてその量は、毎年徐々に少なくなっている傾向も顕著です。

 総務省の「家計調査」を5年ごとの経年変化で並べると、家計支出ベースでも減少傾向が続いていることがわかります。「肉に比べて魚は高い」「魚を焼くと家にニオイが付く」「骨があるから子どもに食べさせると危なそう」……。さまざまな理由で魚は今、日本の食卓から遠のきつつあるようです。

 このままでは日本から魚食が消えてなくなってしまう――。そう危機感を覚える市民レベルの取り組みが、今少しずつ広がっています。2020年1月25日(土)には豊洲市場(江東区豊洲)で、魚食の長所を学び、魚食をPRする人材を育てる講座「おさかなブレインコンシェルジュ」が開催されました。

レッツトライ! おいしいお魚料理

 開催したのは2017年に発足した「東京築地目利き協会」(中央区築地)で、今回が第2回め。魚好き・料理好きの男性や子育て中の女性、協会スタッフなど約20人が参加しました。

 この日の調理実習では、同協常務理事で食生活コーディネーターの荒川あやこさんが、「イワシのトマトパプリカソース掛け」や「サバコロッケ」、「サバそぼろ」などの作り方を披露。調理法で参加者たちを感嘆させたのは、「ポシェ」と呼ばれる魚介の低温加熱法です。

 ふたつきの鍋に水1Lと塩大さじ2、それからレモンやしょうがなどの臭みを抑える食材を入れて、ひと煮立ちさせます。沸騰後、水を加えて温度を下げてから下ごしらえした魚の切り身を鍋へ。2分ほど中弱火で加熱した後、火を止めてふたをし、そのまま6~7分待てばポシェは完了です。

「おさかなブレインコンシェルジュ」講座で魚の調理法を説明する荒川さん(左からふたりめ)と受講生たち(2020年1月25日、遠藤綾乃撮影)

「お湯の温度70度くらいに抑えることで、栄養をたっぷり含んだ魚の脂が溶け出しにくくなりますし、身もパサつきません。いろいろな料理の下ごしらえに使えますよ」

 荒川さんが手順を説明すると、参加者たちは興味深そうに鍋をのぞき込みながら、熱心にメモを取っていました。ポシェで加熱したサバを実際に味見してみると、魚のうま味が詰まった脂が口の中に広がって、それまで食べていたサバのイメージよりはるかにジューシー。舌触りも柔らかく、このまま食べても十分おいしく感じられます。

 完成した5種の料理に、皆「これなら子どもたちも喜びそう」などと話しながら試食していました。

 調理実習に先立つ座学では、魚食に詳しい講師たちが登壇。そのなかのひとり管理栄養士の平原あさみさんは、

「ドコサヘキサエン酸(DHA)やEPA(エイコサペンタエン酸)は、人間の体内で合成できないので食事から摂取する必要のある『必須脂肪酸』で、これらを多く含んでいるのが魚です」

と強調しました。

食リテラシーの学びにもつながる

 東京築地目利き協会はこのほかにも、おいしい魚の見分け方や築地市場・豊洲市場の歴史などを学ぶ「魚がしコンシェルジュ」認定講座なども開催。草の根の活動を通じて魚の良さを発信しています。

 代表理事の佐藤篤子さんは、「魚の良さやおいしい食べ方を知り、伝えることは、魚食の拡大はもちろん、日本の食文化の歴史や食のリテラシーを学ぶことにもつながるはず。これからも地道に『おさかなファン』を増やしていきたい」と抱負を話していました。

「おさかなブレインコンシェルジュ」講座で振る舞われた魚料理(2020年1月25日、遠藤綾乃撮影)

 協会では今後も、ウニ食べ比べイベント(2020年2月29日)、エビを楽しむイベント(同年3月14日)などを開催予定です。参加には料金が掛かるとのことです。

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